帝京大学大学院公衆衛生学研究科(帝京SPH)説明会

帝京大学大学院公衆衛生学研究科(帝京SPH)

  • その他
  • 大学生・大学院生歓迎

プログラム/内容

ジャンル
その他
開催日時
2024/11/30 09:30 2024/11/30 11:00
開催地
東京都 板橋区帝京大学 板橋キャンパス
開催形式
オンライン・オフライン併用
内容

帝京大学大学院公衆衛生学研究科(帝京School of Public Health (帝京SPH))は、

人々の健康と生命、生活を守る、公衆衛生の専門家を育成する専門職大学院です。

 

世界の国際協力の分野で求められる、公衆衛生の専門職学位、Master of Public Health(MPH)や

Doctor of Public Health(DrPH)を取得できます。帝京SPHでは、実践的な教育を通じて、

科学的根拠(エビデンス)をもとに国内外で公衆衛生に取り組む 、多くの修了生を輩出してきました。

公衆衛生で対象にするテーマは幅広く、ダイナミックで分野横断的です。SDGsの多くの分野で必要と

されています。医療系資格の有無を問わず、人々と社会の健康を目指す皆様のための大学院です。

 

内容:・帝京大学公衆衛生学研究科の概要と特色

   ・専門職学位課程(MPH)と博士後期課程(DrPH)の教育

   ・入学者選抜試験に関する説明

   ・在校生と修了生による、学校生活に関する説明

    説明会終了後、希望者に面談を行います。
    ・来校された方:帝京SPH教員による個別面談
    ・オンライン参加の方:教員と在校生がオンライン上で質問に応じます。
     ※後日改めて来校のうえ個別面談を持つことも可能です。

 

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今回の説明会以外にも、短時間のオンライン説明会も開催しております。

11月2日(土)  10:00~11:00 、11月14日(木) 18:00~19:00    

http://www.med.teikyo-u.ac.jp/~tsph/2024/09/news5875/

 

あわせてご検討ください。

職務分野
貧困削減、栄養改善、保健医療、教育、都市開発・地域開発、環境管理、防災、社会保障、ジェンダーと開発、評価、日本国内の社会課題への対応・多文化共生、多岐にわたる分野
会場名
帝京大学 板橋キャンパス

参加資格

参加費用
無料

募集内容

職種
その他
募集対象者
世界の国際協力分野で通用する、公衆衛生の専門職学位、Master of Public Health(MPH)や Doctor of Public Health(DrPH)にご興味がある方  ※医療系の資格の有無は問いません。
学生歓迎
大学生・大学院生歓迎
募集人数
上限なし
募集期間
2024/10/09 00:00 2024/11/26 12:00

申し込み方法

参加申し込み方法

本学のWebの応募フォーム(外部サイト)からご登録ください。

開催団体のお知らせページ
http://www.med.teikyo-u.ac.jp/~tsph/2024/10/news5914/

帝京大学大学院公衆衛生学研究科(帝京SPH)説明会

帝京大学大学院公衆衛生学研究科(帝京SPH)

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お問い合わせ先

担当部課
帝京大学板橋キャンパス事務部 教務課 大学院係
電話番号
03-3964-7051
メールアドレス
gakui@teikyo-u.ac.jp
担当者から一言

帝京SPHは、人々の健康と生命、生活を守る、公衆衛生の専門家を育成する専門職大学院です。

 

世界で通用する公衆衛生の専門職学位、Master of Public Health(MPH)や、Doctor of Public Health(DrPH)
を取得できます。帝京SPHでは、実践的な教育を通じて、科学的根拠(エビデンス)をもとに国内外で

公衆衛生に取り組む 、多くの修了生を輩出してきました。

 

公衆衛生で対象にするテーマは幅広く、ダイナミックで分野横断的です。SDGsの17のゴールとも密接に

関係しています。医療系資格の有無を問わず、人々と社会の健康を目指す皆様。

是非、帝京SPHにいらしてください。

 

公衆衛生やるなら、帝京SPH。 Be a Change Agent !

 

団体情報詳細
設立目的・事業内容
帝京大学大学院公衆衛生学研究科(帝京SPH)は、人々の健康や生命、生活を守る、公衆衛生の専門職大学院です。  社会における公衆衛生課題の解決を目指すリーダー(Change agent)を養成する教育と、実践に結びつく科学的研究を通じて、健康でより良い社会をつくり、いのちとくらしを衛ることをミッションとしています。  主な事業は、公衆衛生の人材育成と研究活動です。公衆衛生は国連の持続可能な開発目標(SDGs)でも17の目標に深くかかわっています。保健医療の目標はもちろん、ほかにも貧困削減、環境衛生、防災、ジェンダー、労働者の安全衛生など分野横断的な内容を包含しており、現在の国際社会が取り組む最重要課題に直結した分野です。人々の健康や生活を守るためには、医師や看護師など医療従事者である保健医療専門家だけではなく、分野横断的なアプローチが必要です。本学では、医療系の資格の有無にかかわらず教員や学生が集い、公衆衛生の実務に貢献できる専門家の育成、そして研究活動を行っています。  帝京SPHは、公衆衛生専門職大学院(School of Public Health)として、国際基準に沿ったカリキュラムを整え、専門職学位の公衆衛生学修士(専門職)Master of Public Health(MPH)と 博士(公衆衛生学)Doctor of Public Health(DrPH)の教育を実践しています。これらの学位は、グローバルヘルスや国際開発の分野で世界で通用する学位でもあり、国際機関や国際協力に関連する団体・NGO、民間企業でもニーズが高まっています。本学は、公衆衛生を体系的に学ぶだけではなく、いかに実践するかに重点を置いた大学院です。研究に基づく科学的根拠(エビデンス)をもとに、実際の公衆衛生に取り組むことができるよう、問題解決型アプローチ、コンピテンシー基盤型教育による専門職教育を行っています。
活動対象分野
栄養改善、保健医療、環境管理、防災、社会保障
活動実績(海外)
1.教育活動     (1)海外のフィールドを基盤にした研究指導   大学院生には国際協力経験者や青年海外協力隊経験者も 多く、卒業時に必要な課題研究のフィールドを海外に して研究して教員の指導を受け、その成果を学術的に そして実践の場で発表しています(ウガンダ、ラオス、 フィリピン、ヴェトナムなどでの実績あり)。   中には成果を現地で共有し、その後の現地での行政機関 等の活動に取り入れられた事例もあります。 (2)国際保健実習とインターンシップ   過去にバングラデシュとフィリピンで国際保健実習を 実施してきました。フィリピンの事例では、住民レベルで コミュニティや市町村の保健医療の実情を、現地にホーム ステイしながら行う聞き取り調査、州政府や保健省、そし て国の機関を支える国際機関(WHO西太平洋事務局)NGO などとの連携のもとに、公衆衛生の問題を各ステークホル ダーの立場で分析する実習を行いました。      また、履修科目のひとつにインターンシップを導入して 国内外の実践の場での学びを推奨しています。 (国内の医療機関や南米の国際協力機関など) 2.海外での研究活動  (1)環境汚染に関する研究 (中国、タイ)  (2)母子保健に関する研究(ラオス、フィリピン)  (3)災害に関する研究(フィリピン)     (4)労働衛生に関する研究 (中国) など                               3.国内外の専門家による講演会など    毎年1月に学術提携校であるハーバード大学(ほか   オクスフォード大学、ケンブリッジ大学、英国ダラム 大学の場合あり)から教授を招き、特別集中講義を 実施して一般公開しています。海外からのゲスト講演会も 随時開催しています。    国際的に活躍する専門家を招き、実際の仕事内容や   キャリアの軌跡を紹介して将来の国際協力人材の育成に   努めています。(これまでの実績:米国CDC、WHO、民間 企業等)
活動実績(国内)
1.国際基準に対応した公衆衛生大学院教育の日本での実践   国際的な基準に沿った公衆衛生大学院教育を実践して  います。公衆衛生の基本に必要な疫学や統計学、保健医療  政策や経済学の知識や技能だけではなく、リーダーシップや  マネジメントなど、公衆衛生の現場で必要とされるコンピ  テンシーを育むコンピテンシー基盤型教育を2014年から  導入して大学院の実務家教育を実践しています。世界に通用  するMaster of Public Health(MPH)やDoctor of Public  Health(DrPH)取得者の教育に従事し、世界で人々の健康を  守る専門職を育成しています。   2.日本の知見の国際社会への発信   国際社会でも役に立つ日本国内の研究成果を発信して   います。    例:環境汚染、災害被災地での健康に関する研究、      感染症、非感染性疾患、母子保健、      メンタルヘルス、医療経済評価、健康格差など      3.一般社会に向けた公衆衛生課題の啓発    研究を通じて得られた知見を一般社会にわかりやすく 伝えるために市民公開講座を開催するなど、公衆衛生と その実現に向けた啓発活動にも努めています。
所在地
173-8605
東京都 板橋区 加賀2-11-1
設立年月
2011 / 4