応募締切 12/19

<オンラインセミナー> 12月20日:日本人移民が向き合う孤独と母語教育・同胞コミュニティの重要性 -1950年代の北米報知の記事を起点に-

独立行政法人国際協力機構(JICA)横浜センター

  • イベント
  • 中高生歓迎
  • 大学生・大学院生歓迎

プログラム/内容

ジャンル
イベント
開催日時
2025/12/20 10:00 2025/12/20 11:30
開催地
オンライン
開催形式
オンライン
内容

第五回(2024年度)JICA海外移住「論文」および「エッセイ・評論」のエッセイ・評論部門で優秀賞を受賞された長沼彩花さんにご登壇いただきます。本セミナーでは、受賞作品「日本人移民が向き合う孤独と母語教育・同胞コミュニティの重要性-1950年代の北米報知の記事を起点に-」の内容を中心にお話していただきます。

■第五回(2024年度)JICA海外移住「論文」および「エッセイ・評論」受賞作品は以下よりご覧いただけます。

https://www.jica.go.jp/domestic/jomm/whatsnew/2024/1552401_52759.html

 

【内容】

移民が異国で適応するプロセスにおいて、なぜ母語教育と同胞コミュニティが重要であるのか。1958年に北米報知に掲載されたバンクーバー日本共立語学校の佐藤傅校長(当時)のコラム「日本語の必要」を出発点にし、佐藤校長が日本人移民へ日本語の重要性を強調した理由とその背景を追求します。戦前戦後の北米における日本人移民コミュニティの歴史を振り返り、母語教育が移民の社会的結びつきに与える影響や現代の日本人移民が直面する孤独やメンタルヘルスの問題を取り上げ、自身の移民体験を振り返りながら、今後の多文化社会での文化とアイデンティティの尊重の重要性についても考えていきます。

 

こんな方におススメ!
日本に暮らす外国人支援や外国につながる児童・生徒の教育などに携わる方/移民の母語教育、⽇本語教育、メンタルヘルスに関⼼のある⽅/多⽂化共⽣やコミュニティづくりに関⼼のある⽅/JICA海外協⼒隊(⽇本語教育・文化・スポーツ・人材育成系職種、コミュニティ開発)への参加を検討している⽅、など。

 

【イベント概要】

開催日時:2025年12月20日(土)10:00~11:30[日本時間]

形式:オンラインアプリZoomウェビナーを使用

講師:長沼彩花 氏(オタワ大学国際公共政策大学院修士課程)

主催:JICA横浜 海外移住資料館

定員:500名(事前登録制)

職務分野
会場名
オンラインアプリZoomウェビナーを使用
応募要項詳細資料
flyer.pdf

参加資格

参加費用
無料

募集内容

募集対象者
どなたでもご参加いただけます。
学生歓迎
中高生歓迎;大学生・大学院生歓迎
募集人数
500名(事前登録制)
募集期間
2025/12/09 13:00 2025/12/19 17:00

申し込み方法

  • 掲載内容の確認等は、ご利用者様、掲載団体様の両者間の責任で行ってください。掲載内容及びセミナー・研修プログラムは、独立行政法人国際協力機構(JICA)の見解を示すものではありません。詳しくは規約をご確認ください。
  • 未成年が有償セミナーへ申し込むには保護者の同意が必要です。
  • ウェブ応募時の個人登録者の個人情報の扱いは案件を主管する登録団体の定めによることとします。尚、Web応募を実施することにより、団体に対するプロフィール公開項目の提示に同意したものとみなします。
参加申し込み方法

こちらのリンクよりお申し込みください。

https://us06web.zoom.us/webinar/register/WN_0x-FC4_5S6OlKrpOq060mw#/registration

注意事項
  • 当日使用するZoomのURLは、上記フォームからお申込み後、メールにて通知されます。 届かない場合はお手数ですが、下記までお問い合わせ願います。
  • 開催日時は日本時間です。海外から参加される場合はご留意ください。
  • セミナーは日本語で行います。通訳は入りません。

<オンラインセミナー> 12月20日:日本人移民が向き合う孤独と母語教育・同胞コミュニティの重要性 -1950年代の北米報知の記事を起点に-

独立行政法人国際協力機構(JICA)横浜センター

外部サイトから応募

このイベントに似たイベントを探す

開催地

ジャンル

職種

お問い合わせ先

担当部課
JICA横浜 海外移住資料館
電話番号
045-663-3257
メールアドレス
jomm02@jadesas.or.jp
団体情報詳細
設立目的・事業内容
独立行政法人国際協力機構法(平成14年法律第136号)に基づき設立された独立行政法人で、開発途上地域等の経済及び社会の開発若しくは復興又は経済の安定に寄与することを通じて、国際協力の促進並びに我が国及び国際経済社会の健全な発展に資することを目的とする。
活動対象分野
援助アプローチ/戦略/手法、市民参加、多岐にわたる分野
活動実績(海外)
・開発途上国への技術協力  研修員受入  専門家派遣  機材供与  技術協力センター設置・運営  開発計画に関する基礎的調査 ・有償資金協力  円借款  海外投融資 ・無償資金協力  ※外交政策の遂行上の必要から外務省が自ら実施するものを除く。 ・国民等の協力活動の促進 ・海外移住者・日系人への支援 ・技術協力のための人材の養成及び確保 ・調査および研究 ・緊急援助のための機材・物資の備蓄・供与 ・国際緊急援助隊の派遣
活動実績(国内)
・開発途上国への技術協力  研修員受入  専門家派遣  機材供与  技術協力センター設置・運営  開発計画に関する基礎的調査 ・有償資金協力  円借款  海外投融資 ・無償資金協力  ※外交政策の遂行上の必要から外務省が自ら実施するものを除く。 ・国民等の協力活動の促進 ・海外移住者・日系人への支援 ・技術協力のための人材の養成及び確保 ・調査および研究 ・緊急援助のための機材・物資の備蓄・供与 ・国際緊急援助隊の派遣
所在地
231-0001
神奈川県 横浜市中区新港 2-3-1
設立年月
2003 / 10