派遣先の日本語教育機関の日本語講座の授業を担当するほか、現地の日本語教師への助言・指導、カリキュラム編成や教材作成などについて支援を行う。また、派遣先国あるいは周辺国、地域の日本語教師を対象とした研修会の実施、教師間のネットワーク形成、日本語教授法や日本語教材作成に関する助言・指導などを行う。

下記（1）～（5）をすべて満たす者。

1. （1）日本国籍を有し、日本語を母語とする者。
2. （2）心身ともに、任期を通じて、海外での業務遂行に支障がない状態であること。
3. （3）日本語教育及び周辺領域において修士号以上の学位を有する者（もしくは2025年3月末までに取得可能な者）。
4. （4）中等・高等教育機関、日本語学校などの日本語講師（非常勤を含む、以下同じ）として応募時点で通算2年以上勤務した経験があること。なお、2年の経験年数に教育実習、ティーチングアシスタントの経験は含まないが、JFの海外派遣事業のうち日本語指導助手、EPA日本語講師、米国若手日本語教員（J-LEAP）としての派遣経験は、その対象とする。また、海外勤務経験が望ましい。
5. （5）2025年2月中旬～3月上旬頃（予定）にオンラインで実施予定の派遣前研修に参加できること。

（参考）前年度の実績
2024年2月19日から3月6日の期間のうち、隔週2～3日、午後の時間帯（日本時間）をメインにオンラインで実施
※今年度の派遣前研修の実施期間と形態については、このとおりとは限らない。

中等・高等教育機関、日本語学校等の日本語講師（非常勤を含む、以下同じ）として応募時点で通算2年以上勤務した経験があること。なお、2年の経験年数に教育実習、ティーチングアシスタントの経験は含まないが、JFの海外派遣事業のうち日本語指導助手、EPA日本語講師、米国若手日本語教員（J-LEAP)としての派遣経験は、その対象とする。また、海外勤務経験が望ましい。

旅費、報酬等（基本報酬、在勤加算、家族加算、子女教育経費、住居経費等）を支給する。共済制度あり。

※下記、給与レンジ（月額）は便宜的に「30～40万未満」としていますが、詳細は募集要項の「派遣期間中の待遇の試算」を参照してください。

【提出先】

件名と宛先は下記のとおり記載してください。

　件名：日本語専門家公募 応募用紙／推薦状提出（応募者氏名）

　宛先：国際交流基金 日本語専門家派遣 公募担当

2つの電子メールアドレスを宛先に入れてください。

　jfkoubo.doc@jpf.go.jp

　koubo.jf@ifa-japan.org

※応募用紙／推薦状受信後、受領の電子メールを送信者に対してお送りしますが、2営業日後となっても連絡がない場合は、jfkoubo.doc@jpf.go.jpまでお問い合わせください。

詳細は以下のウェブサイトに掲載している募集要項をご確認ください。

国際交流基金 - 2025年度海外派遣 日本語専門家 公募のお知らせ (jpf.go.jp)

お問い合わせの際は下記の当基金担当部課メールアドレスへ直接メールいただくようお願いします。PARTNERマイページ内のメッセージ機能からのお問い合わせはご遠慮ください。