応募締切 07/12

日本ブラジル外交関係樹立130年記念パネルディスカッション ~ブラジルへ渡った日本人、日本に渡った【新世代】日系人~知ることから始まる多文化共生

独立行政法人国際協力機構(JICA)横浜センター

  • イベント

プログラム/内容

ジャンル
イベント
開催日時
2025/07/12 14:00 2025/07/12 15:30
開催地
神奈川県 横浜市中区新港2-3-1 JICA横浜
開催形式
オフライン
内容

1895年に日本とブラジルが外交関係を樹立。1908年にはブラジルへ日本人の集団移住が始まり、多くの日本人が移住しました。1980年代以降、今度はブラジルから日本へ多くの日系人が渡るようになります。日本人の海外移住の歴史やコミュニティに影響を与えたお寺を振り返りながら、日本・ブラジル両国で生まれ育った日系人のアイデンティティの葛藤やキャリア形成などの体験談を通じて、自分らしくいられる社会を共に考えます。

 

日時:2025年7月12日(土)(開場13:30)14:00~15:30 

※ご希望の方は、終了後、海外移住資料館見学ツアーにご参加いただけます。

会場:JICA横浜 1F 会議室1

参加費:入場無料、予約不要
※入場は先着順です。満席となった場合、入場をお断りすることがございます。

 

パネリスト:

  • 小島クリッシイりか:東京外国語大学大学院博士後期課程(日系ブラジル人のアイデンティティ研究)日本生まれ、5-10歳ブラジル、小4で再来日
  • 向井フェリペ直人:筑波大学大学院博士後期課程(日本語教育学専攻)ブラジル生まれ、3歳で来日、6-13歳ブラジル、大学卒業後ブラジルで就職、大学院で日本留学
  • 木村共宏:築地本願寺 副宗務長 総合商社に18年勤務、学生時代 ドイツに7ヶ月留学、商社時代 英国に2年駐在
  • 大野裕枝:JICA横浜所長・海外移住資料館館長 2-5歳、15-18歳で米国、JICAでヨルダンに3年、スーダンに3年駐在

司会:坪井創:JICA人事部審議役/開発協力人材室長(前メキシコ事務所長)妻(ボリビア人)、長男(ボリビア生まれ)、ペルー移住者を親類に持ち、叔母が一世、従姉妹は日系二世(ペルー在住)、開発協力・日本研究・人類学が専門分野

 

主催:JICA横浜

職務分野
会場名
JICA横浜 1F 会議室1
応募要項詳細資料
flyer.pdf

参加資格

参加費用
無料

募集内容

募集対象者
どなたでもご参加いただけます。
募集人数
入場は先着順です。満席となった場合、入場をお断りすることがございます。
募集期間
2025/06/26 14:00 2025/07/12 14:00

申し込み方法

  • 掲載内容の確認等は、ご利用者様、掲載団体様の両者間の責任で行ってください。掲載内容及びセミナー・研修プログラムは、独立行政法人国際協力機構(JICA)の見解を示すものではありません。詳しくは規約をご確認ください。
  • 未成年が有償セミナーへ申し込むには保護者の同意が必要です。
  • ウェブ応募時の個人登録者の個人情報の扱いは案件を主管する登録団体の定めによることとします。尚、Web応募を実施することにより、団体に対するプロフィール公開項目の提示に同意したものとみなします。
参加申し込み方法

予約不要

日本ブラジル外交関係樹立130年記念パネルディスカッション ~ブラジルへ渡った日本人、日本に渡った【新世代】日系人~知ることから始まる多文化共生

独立行政法人国際協力機構(JICA)横浜センター

このイベントに似たイベントを探す

開催地

ジャンル

職種

お問い合わせ先

担当部課
JICA横浜 総務課
電話番号
045-663-3252
メールアドレス
yictad@jica.go.jp
団体情報詳細
設立目的・事業内容
独立行政法人国際協力機構法(平成14年法律第136号)に基づき設立された独立行政法人で、開発途上地域等の経済及び社会の開発若しくは復興又は経済の安定に寄与することを通じて、国際協力の促進並びに我が国及び国際経済社会の健全な発展に資することを目的とする。
活動対象分野
援助アプローチ/戦略/手法、市民参加、多岐にわたる分野
活動実績(海外)
・開発途上国への技術協力  研修員受入  専門家派遣  機材供与  技術協力センター設置・運営  開発計画に関する基礎的調査 ・有償資金協力  円借款  海外投融資 ・無償資金協力  ※外交政策の遂行上の必要から外務省が自ら実施するものを除く。 ・国民等の協力活動の促進 ・海外移住者・日系人への支援 ・技術協力のための人材の養成及び確保 ・調査および研究 ・緊急援助のための機材・物資の備蓄・供与 ・国際緊急援助隊の派遣
活動実績(国内)
・開発途上国への技術協力  研修員受入  専門家派遣  機材供与  技術協力センター設置・運営  開発計画に関する基礎的調査 ・有償資金協力  円借款  海外投融資 ・無償資金協力  ※外交政策の遂行上の必要から外務省が自ら実施するものを除く。 ・国民等の協力活動の促進 ・海外移住者・日系人への支援 ・技術協力のための人材の養成及び確保 ・調査および研究 ・緊急援助のための機材・物資の備蓄・供与 ・国際緊急援助隊の派遣
所在地
231-0001
神奈川県 横浜市中区新港 2-3-1
設立年月
2003 / 10