\参加者募集/【6月29日(月)】“母乳育児の普及による母子の健康改善に向けた取り組み” ―バングラデシュにおける桶谷式母乳技術強化プロジェクト 完了報告会―草の根技術協力事業(パートナー型)

独立行政法人国際協力機構(JICA)東京センター 市民参加協力第二課

  • その他

プログラム/内容

ジャンル
その他
開催日時
2026/06/29 14:00 2026/06/29 15:30
開催地
東京都
開催形式
オンライン
内容

JICA草の根技術協力事業(パートナー型)「バングラデシュにおける桶谷式母乳技術強化プロジェクト」の完了報告会を開催いたします。

 

バングラデシュでは、粉ミルクを使用する際の低栄養や感染症のリスクが高く、乳幼児の健康を守るために母乳育児の推進が重要な課題となっています。その一方で、母乳トラブルにより母乳育児を継続できない母親も少なくありません。

本事業では、公益社団法人桶谷式母乳育児推進協会(以下、桶谷式母乳育児推進協会)が中心となり、母乳トラブルを改善する「桶谷式」乳房マッサージ技術の普及を目指し、現地助産師等の人材育成や指導者育成、母乳外来の機能強化、技術の持続的な運用体制構築などに取り組んできました。

本報告会では、本事業に従事された桶谷式母乳育児推進協会より、これまでの活動内容および成果、今後の展望についてご紹介いただきます。多くの皆様のご参加を心よりお待ちしております

 

■事業について

事業名:バングラデシュにおける桶谷式母乳技術強化プロジェクト

実施団体:公益社団法人桶谷式母乳育児推進協会(公益社団法人桶谷式母乳育児推進協会

実施期間:2019年6月~2026年5月


〈関連リンク〉

事業提案書要約

桶谷式母乳育児のバングラデシュでの普及にむけて | 日本国内での取り組み - JICA

 

【日時】2026年6月29日(月)14:00~15:30

※オンラインリンク等、ご参加方法の詳細は、お申込みいただいた方へ前日までにお送りします。

 

職務分野
栄養改善、保健医療、教育、市民参加

参加資格

参加費用
無料

募集内容

募集人数
制限なし
募集期間
2026/06/04 14:40 2026/06/25 13:00

申し込み方法

  • 掲載内容の確認等は、ご利用者様、掲載団体様の両者間の責任で行ってください。掲載内容及びセミナー・研修プログラムは、独立行政法人国際協力機構(JICA)の見解を示すものではありません。詳しくは規約をご確認ください。
  • 未成年が有償セミナーへ申し込むには保護者の同意が必要です。
  • ウェブ応募時の個人登録者の個人情報の扱いは案件を主管する登録団体の定めによることとします。尚、Web応募を実施することにより、団体に対するプロフィール公開項目の提示に同意したものとみなします。
参加申し込み方法

事業完了報告会(草の根パ型) 『バングラデシュにおける桶谷式母乳技術強化プロジェクト』
    

※オンラインリンク等、ご参加方法の詳細は、お申込みいただいた方へ前日までにお送りします。

\参加者募集/【6月29日(月)】“母乳育児の普及による母子の健康改善に向けた取り組み” ―バングラデシュにおける桶谷式母乳技術強化プロジェクト 完了報告会―草の根技術協力事業(パートナー型)

独立行政法人国際協力機構(JICA)東京センター 市民参加協力第二課

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お問い合わせ先

担当部課
JICA東京センター 市民参加協力第二課
電話番号
03-3485-7051
メールアドレス
tictpp2@jica.go.jp
団体情報詳細
設立目的・事業内容
独立行政法人国際協力機構法(平成14年法律第136号)に基づき設立された独立行政法人で、開発途上地域等の経済及び社会の開発若しくは復興又は経済の安定に寄与することを通じて、国際協力の促進並びに我が国及び国際経済社会の健全な発展に資することを目的とする。
活動対象分野
援助アプローチ/戦略/手法、市民参加、多岐にわたる分野
活動実績(海外)
・開発途上国への技術協力  研修員受入  専門家派遣  機材供与  技術協力センター設置・運営  開発計画に関する基礎的調査 ・有償資金協力  円借款  海外投融資 ・無償資金協力  ※外交政策の遂行上の必要から外務省が自ら実施するものを除く。 ・国民等の協力活動の促進 ・海外移住者・日系人への支援 ・技術協力のための人材の養成及び確保 ・調査および研究 ・緊急援助のための機材・物資の備蓄・供与 ・国際緊急援助隊の派遣
活動実績(国内)
・開発途上国への技術協力  研修員受入  専門家派遣  機材供与  技術協力センター設置・運営  開発計画に関する基礎的調査 ・有償資金協力  円借款  海外投融資 ・無償資金協力  ※外交政策の遂行上の必要から外務省が自ら実施するものを除く。 ・国民等の協力活動の促進 ・海外移住者・日系人への支援 ・技術協力のための人材の養成及び確保 ・調査および研究 ・緊急援助のための機材・物資の備蓄・供与 ・国際緊急援助隊の派遣
所在地
151-0066
東京都 渋谷区西原 2-49-5
設立年月
2003 / 10