国際キャリアパスガイド

先輩たちのキャリアマップ

国際協力の分野で活躍したいと考えている方、あるいは、ボランティアなどの経験を活かしてさらにキャリアアップしたいと考えている方が、必要なスキルを習得する場合に具体的にどのようなキャリアパスが考えられるのか、イメージしていただくための参考ページです。

【注意！】

こちらで紹介しているのは、国際協力の分野で実際に活躍されている方のキャリアマップなどを参考に纏めたあくまで一例です。実際にはもっと多様なキャリアパスの方々が活躍をされており、こちらで紹介したステップを踏むことで目指す仕事に就けるということを保証するものでもありません。重要なのは、ご自身の目指す将来像を明確に持ち、それに向かってそれぞれのステージにおいて必要なスキルを習得するための手段を考え、着実に段階を踏んでいくことです。

国際協力機構（JICA）

技術協力プロジェクト専門家（技術移転型）

多くの国際協力の仕事と同様に、JICA専門家になるには実務経験と海外経験が必要です。中でも技術協力プロジェクト専門家（技術移転型）は途上国の技術的な課題を解決できるだけの十分な実務経験と知識が求められます。実務経験に関しては国内での就業経験も有益ですし、より専門的な知識を身に着けるために、修士課程に進学するケースも少なくありません。JICAでは若手人材向けにジュニア専門員という制度を設けており、JICA本部で専門性を向上させ、任期終了後に技術協力プロジェクト専門家や企画調査員として途上国に派遣しています。また、専門家経験者はJICA特別嘱託としてその専門性を活かしながら、JICA本部でプロジェクトの支援業務などに従事することができます。JICA本部の仕事の流れを見ることができるので、専門家としてのステップアップには有益です。

技術協力プロジェクト専門家（業務調整）

マネジメント系の仕事の例として、JICAの技術協力プロジェクト専門家（業務調整）があります。海外協力隊への参加に加えて、国際協力NGOや国際協力関連機関などで国際協力の実務経験を積んでから、専門家へ進む道が考えられます。なお、技術協力プロジェクト専門家（業務調整）として活躍する方には、ある分野課題に特化した案件で経験を積み、将来的に技術移転型の専門家の道へ進むケースと、継続して技術協力専門家（業務調整）や企画調査員（ボランティア）などに従事し、マネジメント業を極めるケースなどのパターンがあります。

企画調査員（企画）

マネジメント系の仕事のもうひとつの例として、JICAの企画調査員という道があります。企画調査員はJICA事務所で案件の形成・管理などを行います。海外協力隊のほか、外務省の在外公館専門調査員も海外経験を積むには有益です。民間企業での就業経験も国際協力の仕事で生かすことができます。参考：国際キャリアQ&A 5-4へ

職員（社会人採用の場合）

JICAの職員は新卒採用が多いですが、社会人採用も一定数います。仕事への関心度や人物評価、一般的な資質や能力を中心に選考される新卒採用とは異なり、実務経験や高い語学力（TOEICであれば860点以上）が求められます。海外協力隊などのボランティア経験やNGO活動経験も実務経験として認められています。

国際機関

職員

国際機関で働くには、修士以上の学位（特に、海外での修士号）と国際的な実務経験が非常に重視される傾向にありますが、海外での実務経験を積む手段として、在外公館派遣員、在外公館専門調査員という制度があります。学位や実務経験のある方にとっても、国際機関での仕事は狭き門となっています。複数回のチャレンジを経て採用されるケースが多々あるため、空席公募を定期的にチェックすること、諦めないで挑戦し続けることが重要です。

職員

国際機関での就業経験を経る手段として、国連ボランティア（UNV）や外務省によるJPO派遣制度などが挙げられます。国際機関での仕事を間近で見ることができるため、実際に働く際のイメージを持ちやすく、特に、JPO派遣制度の場合は実際に国際機関の中で業務経験を積むことができますので、国際機関を目指す方には有益です。但し、いずれも国際機関での就業が約束されたものではない点を留意する必要があります。

開発コンサルティング企業

コンサルタント（ハード系）

開発コンサルタント（ハード系）への就職では、専門性や実務経験および海外経験を求められます。民間企業での経験や留学で得た専門知識を活かした活躍が期待されるでしょう。新卒等で開発コンサルティング企業に入社して、実務経験を積むケースもあります。コンサルタントしての業務でJICA事業に関わることもあります。

コンサルタント（ソフト系）

開発コンサルタントの業務内容はソフト系とハード系に分類され、ソフト系（企画・評価など）においては文系出身者にも道があるかもしれません。但し、狭き門であることは間違いなく、海外経験および実務経験を積む必要があります。近年は、アシスタント職として開発コンサルティング企業に入社し、開発コンサルタントのサポート業務に従事することで知識と経験を積み重ね、自身もコンサルタントとして活躍するようになるケースもあります。

国際協力NGO/NPO

職員・スタッフ

国際協力NGOはそもそもの採用枠が少ないですが、NGO活動に参加する手段として、ボランティアやアルバイトスタッフなどが考えられます。これにより、正職員の仕事を間近でみていることで業務のイメージがつきやすいというメリットだけでなく、正職員募集の際に専門性が合えば声をかけてもらえる可能性が広がるといえます。一人でカバーする業務範囲が広いため即戦力を求められる傾向が強いという観点からも、実際に就職する以前に何らかの形でNGO活動に従事しておくことが望ましいです。

国際協力に携わる各団体においては、それぞれに目指すビジョンというものがあります。国内の大学院を出て民間企業の研究職に就いているなど、一見、国際協力と交わらない道を選択していても、その専門性の高さが団体のビジョン達成に必要としているスキルに適合する場合、国際協力への道が開けるというケースもあります。国際協力にこれまで関わっていない場合でも、興味を持ったらまずは自分がこれまで積んできた専門スキルと親和性の高い国際協力活動を行っている団体を探してみるという方法も考えられます。なお、当然ながら民間企業での経験（社会人として通常身に着けるべき素養）は、国際協力の世界でも生きてきます。

ここでは、20代から40代までを中心に、国際協力を専門として働く場合のキャリアパス例を紹介しています。
40代以降継続して国際協力の分野で活躍する方もいれば、経験を生かして国内で公共分野の仕事（教員や政府機関・地方自治体職員など）に従事する方もいます。
また、週末にNGOボランティアに参加する、ボランティア休職制度を利用して海外ボランティアに参加する、大学教員や公務員の場合は推薦で専門家として派遣されるなど、所属先を有したまま国際協力に関わる方法もあります。

上記も参考に、ご自身のライフ設計に応じて、ご自身に合った国際協力への関わり方を探してみてください。